［ウェルテル効果］
（テレビ朝日やじうまテレビ！ 〜マルごと生活情報局〜
きょう発！！あの日あの時）
（Wikipedia）
＜日本における事例＞
1986年（昭和61年）４月８日にアイドル歌手の岡田有希子が18歳で自殺
すると30名余りの青少年が自殺し、そのほとんどが、岡田と同様に高所から
飛び降りて自殺した。
そしてこの影響はほぼ１年続き、1986年はその前後の年に比べて，青少年の
自殺が３割増加した。
衆議院文教委員会で江田五月が質問し採り上げてもいる。
1998年（平成10年）にもX JAPANのhideが自宅で急逝し自殺したと報道
されると、ファンの女性の自殺が増え、YOSHIKIなど他のメンバーが警視庁の
要請で自殺を思いとどまるように記者会見まで開く騒動となった。
他には太宰治の玉川入水も多くの後続者を出した例として有名。
＜概要＞
ウェルテル効果とは、マスメディアの自殺報道に影響されて自殺が増える事を
指し、この効果を実証した社会学者のPhilipsにより命名された。
「ウェルテル」効果という名は、若き頃のゲーテの名著『若きウェルテルの
悩み』（1774年）に由来する。
物語の中で主人公のウェルテルは最終的に自殺をするが、これに影響された
若者達がウェルテルと同じ方法で自殺した事が、数多く報告されている。
なお、これが原因となり、いくつかの国でこの本は発禁処分となった。
社会学者のPhillips（1974）は、ニューヨークタイムズの一面に掲載された
自殺と1947年から1967年までの全米の月刊自殺統計を比較する事で、報道の
自殺率の増加への影響を証明し、これをウェルテル効果と名づけた。
彼は前述の調査に基づき、自殺率は報道の後に増えていて前には増えて
いない事、自殺が大きく報道されればされるほど自殺率があがる事、自殺の
記事が手に入りやすい地域ほど自殺率が増加したことを示した。
これらはいずれも報道の自殺率への影響を示唆する。
Phillips は、新聞のみならずテレビに対しても同様の効果がある事を確認して
いる。
反論として、報道が影響を与えてるのは真の自殺率そのものではなく検死官が
自殺と判断するかどうかというものが考えられるが、 Phillipsはこれに対して
反証している。
実際仮にそうだとすれば報道により検死官が自殺と認定した案件が増えた分、
事故死や殺人など自殺以外の死亡数が報道後に減ってなければならないはず
だが、統計上は減っていない。
別の可能性として、自殺報道は単に自殺の時期を早めただけで、報道後に
自殺した人は自殺報道が無くても遅かれ早かれ自殺したのではないかという
可能性も考えられるが、これに対してもPhillipsは反証している。
実際仮にそうだとすれば自殺報道直後に自殺数が増えた分その後自殺数が
減ってなければならないはずだが、統計上はそのようになっていない。
＜ウィーンにおける事例＞
ウィーンの地下鉄では未遂を含め年１〜２件程度だった自殺者が、報道の
影響からか1984年頃から急増し、ピーク時には未遂を含め年20件程度まで
増えた。
その後1987年に精神保健の専門家が自殺報道の方法を定めたガイドラインを
策定し、大新聞がこれに従うと、自殺数が目に見えて急減し、再び年１〜２件
程度まで下がった。