眼科「要受診」なのに未受診６割　大阪府内の小・中・高校生

［眼科「要受診」なのに未受診６割　大阪府内の小・中・高校生］

（MBSニュース　　2018年５月24日）


大阪府内の小、中、高校の学校健診で眼科の受診が必要と診断されたのに、
未受診の子どもが６割に上ることがわかりました。

「未受診の理由として、まだ見えるからと家庭で判断して未受診のケースが
ある」（大阪府保険医協会　井上賢二医師）

医師で作る団体「大阪府保険医協会」は、府内全ての小中高校1802校を
対象に、学校の健診で受診が必要と診断された子どもが実際に医療機関を
受診したかどうかを問うアンケート調査を実施しました。

270校から回答があり、2016年度に「眼科での診断が必要」と診断された
ものの62.9パーセントの２万6338人が未受診だったことがわかりました。

さらに、視力低下でメガネやコンタクトレンズなど矯正器具が必要なのに、
購入していない子どもも１万9037人に上り、授業にも影響している実情が
浮かびあがっています。

「黒板が見えにくくて、ノートを書くことをあきらめている」
「視力低下で黒板の文字が見えない児童は座席を前にしてもらっているが、
　その人数が多く、席がえに困る」
「経済的事情でメガネが買えず、部活のＯＢがプレゼントで買ってやったと
　いうケースがありました」

背景には、保護者の理解不足や経済的困難があるという回答が寄せられ
ました。

「結果的には子どもへの健康への理解不足が多かったものの、経済的困難や
共働き、ひとり親家庭、子どもをとりまく環境や社会問題が複雑に絡み合い、
子どもたちの医療アクセスに影響が出ている」（大阪府保険医協会　井上賢二
医師）

経済的困難を理由に、学用品や給食費を支給する「就学援助制度」を受ける
全国の小中学生の数は15.4パーセントと、その割合ﾊ20年で約2.5倍に増えて
います。

しかし、メガネの購入を補助しているのは横浜市や京都市などごくわずかで、
大阪府内の自治体ではありません。

大阪府保険医協会は「未受診の実態を自治体も把握し、必要な施策を講じる
べき」としています。


https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180524-00022739-mbsnews-l27


————————————————–


［関連ページ］

・近視とは　

・東アジアの子供に近視が多いのは日光不足が原因、豪大研究　
・アジアで多い近視、原因は日光への暴露不足　豪専門家　
・外で日光を浴びる時間を増やすと子どもが近視になりにくくなる　
・屋外で長時間過ごすと近視予防に？　
・紫外線と近視の関連　


————————————————–

No tags for this post.