［赤ちゃんの「股関節脱臼」後絶たず 川崎医大調査、見過ごし１歳で１割］
（山陽新聞デジタル 2018年３月22日）
赤ちゃんの脚の付け根の関節が外れる病気「先天性股関節脱臼」を巡り、
診断が遅れて手術が必要な重症者になるケースが県内で依然後を絶たない
ことが、川崎医科大（倉敷市）の調査で分かった。
直近10年間の重症者は、１割近くが健診を経ても１歳まで病気が見過ごされて
いた。
軽症を含めた患者の全体数はこの数十年間で大幅に減ったとされ、専門医らは
「病気に対する認識が薄れている」として知識の普及に力を入れている。
同大骨・関節整形外科の三谷茂教授が、治療に当たってきた県内３病院に残る
重症患者のデータ（1954～2014年で1459人）を分析した。
１歳を過ぎてから診断されたのは、2005～2014年の重症者（119人）の
9.2％に上り、1985～1994年（10.3％）や1995～2004年（11.0％）を含めて
１割前後が続いている。
直近の10年では、３歳でも気づかれていない例もあった。
一方で、重症者の全体数は長期的に大きく減る傾向にあることが判明。
年別に見ると、ピークの1956年は80人だったが、2010～2014年６6～10人と
10分の１程度だった。
国内では1970年ごろまで布の三角おむつなどが使われ、股関節が締め付け
られて脱臼が多発したが、その後の予防啓発の効果から患者全体が減ったと
みられている。
「病気が忘れられつつある中で、３カ月健診などで医療関係者も発見できない
まま、歩き始めてから気付くことが少なくないようだ」と三谷教授。
発見が遅れると、脱臼したまま骨が成長し、手術が必要になるなど治療は
難航する。
将来、歩行に支障を来したり、痛みが出たりする変形性股関節症に進行する
危険性も高くなるという。
日本小児整形外科学会などは、健診に携わる助産師や保健師、保護者向けの
パンフレット、小児科医向けの手引を作り、病気への理解を促している。
三谷教授は「地域での啓発を通じ、予防法の普及と健診体制の充実につなげ
たい」としている。
＜先天性股関節脱臼＞
遺伝的な要因で出生時に脱臼している場合に加え、抱っこの仕方やおむつの
替え方といった生活環境が引き金となり、生まれた後に脱臼することも多い。
重軽症者を合わせた県内の新規患者数は年間230～240人と推計され、男の子
より、関節が柔らかい女の子に多く、男女比は１対９との報告もある。
生後６カ月ごろまでに見つかれば、外来通院などでほとんどが治るとされる。
https://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20180322-00010000-sanyo-hlth